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奉仕すれば奉仕するほど見返りが多くなる社会(5)

2015年09月30日
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以下はNEW SEED 2015 ・ One Personalに掲載されている内容を転載させていただきました。

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Beneficiary‘s Personal Pension Fund(個人生涯年金基金)

≪人類愛・世界愛・生命愛≫

21世紀、世界は公のものとなり,あらゆるものは人類の共有となります。

人種や国家の壁は取り払われ、人々は好きな土地に住み、好きな時に自由に往来し、自由な交易が行われます。

民族愛・国家愛は、人類愛・世界愛・生命愛に変わり、人々は互いに慈しみ通じ合います。

老人は皆自分の親とみなし、すべての子供は、自分の息子や娘とみなされ、愛着をもって大切にされるようになります。

国は相互扶助の本体として再生し、人々は道徳を以って相互扶助を実践します。

自己の能力を生かし、天職を尽くして、奉仕貢献する者には尽きることのない報酬が約束されます。

やがて、人々の安全は保証され、恐怖や不安がなくなり、力ずくで搾取する必要もなくなります。

人生の目的は、競争ではなく助け合うことに変わり、助け合うことによって進化しつづけます。

以前のことは過ぎ去って、悲しみや苦しみもなく、全てのものが新しくなって人生最高の幸福をしみじみと味わうようになります。

人類の尊厳は復活し、真理を尊び、この理念に準じて永久に栄えます。

【プロジェクト概要】

Beneficiary's Personal Penshin Fund (個人生涯年金基金) のBeneficiaryは、聖なる報酬に由来し、天に代わって奉仕をする者への報酬を意味します。 

BPPFは、相互扶助(Mutual Aid)社会を創造するため、一元化された世界の公共信託基金から個人に信託される個人生涯年金基金です。生活の安心・安全が保証され、全人類の創意によって一体化を推進します。

世界の情勢が大きく変わってきた今、市民一人一人が直接世界の金融経済を担う第一歩となるよう発進します。 このプランが神々の助言とその役目を担う方々によってさらに進化してゆくことを願っています。

統治体および全ての公益団体(非営利事業体)の財源も、人類の総意により一元化された公益信託基金からダイレクトに信託されます。

OPPTは、世界の金融経済を大転換させるため、地球人類の資金・資産・資源の一元化を諮り、NESARAは、統治体と地域の安定、平和共存・文明の融合を実現するため、そしてBPPFは、個人の尊厳と生活の安全・安心を守り人類と宇宙の進化を諮ります。この3つは一つのクォンタムな相互扶助システムです。

【聖なるトランス・コア・プロジェクト】

第一次産業を中心に地球環境問題(大地と水の母なる地球への奉仕)で柱となるいくつかのプロジェクトは実業経済社会との交流点となります。衣食住の食の問題の交流点となる工場農業システムはプロジェクトごとに個性的に提案されます。国際的な技術交流・調査研究・コミュニケーション・システムなどの互換機能を整えながら、宇宙からの超科学情報や技術供与も踏まえ、地域評議会が整備されます。

銀河系の星間機構を前提として、中国古代の「九鼎大呂」のようにアジアの中心が定まれば、世界は九つの地域に統配合され、その九大部洲の融合によって世界が一つになることが伝承されてきました。地政上、日本の「道州制:一道(北海道)、九州(東北・関東・北陸・東海・中部・関西・中国・四国・九州)」がそのモデルとして進行しています。

5500年前、新たなタイムラインに人類の総決算の歴史が始まり、その規範が中国(中華)の中原「洛陽」に降されました。伏儀の先天八卦で万物の化育を表し、神農が医療や農業、衣冠や度量衡が伝えられました。新しい時代は万物が「一に帰する」ため、5千年よりさらに遡って超古代への復興に向けて準備を整えてゆきます。すでに国際的な原住民問題や縄文への古道復興とその流行の兆しが見え始めています。

【新しい生活習慣、移動】

現在の生活習慣の中心となっている移動の目的は、いくつかのパターンに分けられます。仕事、観光、買物、通学、医療、スポーツなどで、時間と空間の移動を刑務所の行動計画と同じように例えることができます。制約から制約へと個の尊厳が不在の移動パターンです。

この常習すべてを転換する人間の存在意義である「移動あるいは旅」が新しい生活習慣の真価を高めてゆきます。

本来、非常にシンプルでピュアな新しい生活習慣は、常に経済という巨大なエゴの壁に阻まれ、多くの先駆者もこの壁を越える事が出来ず「遷移」の本質を見極める者は希少でした。

日常の行動パターン、人類の生活全般の詳細、特に消費行動はいくつかの世界数箇所に設置されたスーパー・コンピューターによって監視され、その心理行動は消費と言う幻覚に苛まれ、リアルタイムに誘導されてきました。個の分散が拡大され、その恐怖によって自らを癒す機会をことごとく塞がれてきました。

今、緊急に必要なことは、左の手のひらに過去の生活習慣を乗せて、継続的かつ意図的にコントロールして、実践的に自在に活用して個の尊厳を回復させ、その成果を観察しながら、もう一方の右の手のひらに新しい生活習慣を創造してゆくという大胆な策を労し、それによってさらに策を超えた策を生みだすことです。

一方、世界の変化の本質を掴めない人々は、現実を経済や貨幣という幻想の生活感触でとらえ、Personalあるいは相互扶助によってこれらの幻を消滅できる、という本質・真実には意識ショートしてしまいます。大多数は外の様子が全く分からず“確かな目に見える証拠”をと言い張って、洗脳されていることにまったく気がつきません。

【プロジェクトのためのプロジェクト】

BPPFを実現するためには、ソフトランディングを目的とした典型的ないくつかのプロジェクトを積み重ねてゆきます。既存の押し付けの改革ではなく、守旧的な妨げも補完し、一貫した理念を掲げ、人々の尊厳と自由と平等を保証しながら無理なく、理解できる段階に至った時に、相互扶助による社会システムに転換します。

【新しい一時的な金融システム】

通貨、債権、株式、金などの現物市場と連動して価格が変動する商品を対象にしたデリバティブ取引きなどは典型的なフェイク(Faku)で、搾取のために意図的な環境をつくるツールです。サブプライムを契機にこれらの既存の金融の矛盾を徐々に規制し、バーゼルⅡなど銀行業務やG20の目論んだ国際金融機関の健全化などが試行されてきました。しかしこれらの改革は、過去の統治におけるリストラクションと同様に明確な着地点がないまま、あるものは曖昧な改革で、当面の目標は金の裏づけによる新しい貨幣の発行が過去の違法システムに変わる一時的な新しい金融システムに位置づけられています。

【蛻変(ぜいへん),クォンタムな移行】

蝉は、与えられた環境の中で、卵が幼虫になり、さなぎになり、羽化して成虫になっていきます。蝉のようにその都度脱皮を繰り返し形を変化させることを蛻変(ぜいへん)といいます。

新しい金融システムが一時的なシステムである理由として、地球の気候変動に例えれば、地球全域が温暖な地中海気候に大変動するために、科学的には測りがたい、水・火・風の超自然な地球生命の調整が行われています。同じように統治・教育・医療・科学・産業などあらゆる分野で「一体化」という原点に還る流れが始まり、全体の混乱に巻き込まれやすい状況になっています。

それは、金融システムが社会を分断し、人類が自ら作り上げてきた社会機構そのものが人類の蛻変(ぜいへん)を妨げてきた結果です。BPPFの一時的な社会システムがこの問題の解決策になるのは、代替案ではなく「後退や混乱を防ぐ」手段であり「自覚や覚醒を促進」する触媒であるためです。油の汚れをきれいな油で落とすように、今世界で検討されている新通貨の発行、金融機関の再編などは旧体制のデドックス効果の役割を果たしてゆきます。

【金融システムは消滅する】

金融システムが無くなる過程のパニックを回避するには、世界の国々の合意形成と、地球市民の覚醒によります。世界各国の合意形成は仮装しながら着々と進行していますが、多くの金融当事者は利害の枠を超えることができません。つまり真実の目的がわからないまま進行しています。又地球市民の覚醒テンポは、行政の意識改革が先行すれば効果的ですが、実際公務員等の統治体の守旧要員は、社会や経済の歪が限界に達しているにも関わらず、問題点を業務上の机上操作(法の解釈)や小手先の対面サービスに転化しています。その悪癖は、経済が厳しくなればなるほど露出し、やがて責任回避の内部崩壊と自浄効果を起こしてきます。国も地方自治体も再建不能に陥るような多額の赤字を抱えていますが,奇しくもこのことが世界の合意形成を促進するキーワードになる可能性が高まっています。

【世界の国々の合意形成】

世界経済の低迷が続く中で、アジアと西欧、北と南、先進国と後進国、資源と技術、貿易と為替、オン・マーケットとオフ・マーケット…など複雑な統治や経済の枠組みの中で、それぞれに利害調整や独自の提案がなされてきています。複雑化の利点をポジティブに見れば、分断化が行過ぎたため“産学協同”のように明らかに統合したほうが合理的だということが噴出して、隠蔽してきた問題が公になったことでした。情報化がこれをバックアップして巧妙な搾取手法が次第に露呈したため、権力の抵抗はあらゆる分野で暴力的を正当化する露骨な動きを続けています。

こうした傾向は、G7・G8・G20など先進国首脳会議に対し、ブラジル連邦共和国・ロシア連邦(旧 ロシア・ソビエト連邦社会主義共和国)・インド共和国・中華人民共和国・南アフリカ共和国の社会主義を包括した共和国共同体BRICSの活動方針に強く影響し、それは、ちょうど1798年2月15日、市民が教皇国家の権力崩壊とローマ共和国の成立を宣言し、ローマを占領していたフランス軍によってその市民の勇気ある行為が公認された当時のシナリオが、まもなくアメリカ合衆国の市民と地球連合軍によって再現され、世界196カ国すべてのさらなる合意形成に重要なステップとなります。

この合意形成は、貨幣や市場など金融経済の問題にとどまらず、国連における国家のバチカン承認権、君主の任命権、国際司法の裁量権などなど、今までの世界統治機構に代わる斬新で暫定的な仮合意のステップアップが諮られてゆきます。又一方では経済発展のためプロジェクトの見直しが盛んになり、その資金調達の動きも公開されるようになります。いずれもクォンタムな合意形成に貢献してゆきます。

また、世界経済再生計画として取り上げられている、石油・天然ガス・石炭などの大型プロジェクトは環境問題がさらに顕著になる段階に入ります。ほとんどの大規模プロジェクトはスローダウンし、全く新しいプロジェクトがスタートすることになります。

現在の金融システムで市民生活を継続させながら、市民監視の下に旧体制内の新しい金融改革を進めながら、相互扶助(Mutual Aid)による、受益者のための受益者による金融システムを新旧金融システムが連携し、市民生活に支障がなくなった時点で相互扶助(Mutual Aid)独自の金融システムが従来のすべての金融システムを吸収統合する仕組みになります。

BPPFの発効時に、受益者に対し安全・安心の独自性と運用面の信頼性を担保することが必要となり、安全で円滑に移行するには、受益者が新・旧どちらを利用する場合でも、あるいは併用する場合でも、その透明性と有用性がシステム全体を補完し続けるという保証を明確にします。それが、個人のBPPFと世界の金融経済を市民が運営するという自覚に繋がる転換点になります。やがてまもなく金融システム・貨幣経済の消滅を受益者が自ら完成させます。

そのため「金融」と言う生活手段が人類史上で果たしてきた役割、それが現在の生活意識に与えている影響を観察して、クォンタムな進化を促す「社会再評価」のステップを踏んでゆきます。

DIG

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