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マスコミと教育で「自虐史観」を植えつけられてきた日本人 ~知っておくべき真相~

2013年09月06日
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以下の内容はzeraniumさんのブログより転載させていただきました。

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《マスコミと教育で「自虐史観」を植えつけられてきた日本人》


中丸   今回の増税は、日本国民の大切な稼ぎを、さらに闇の勢力に貢いでいく仕組みなのです。こうした時代にあえて消費税をアップしようというのは、その目的が実は財政の安定のためではないということなのです。なぜなら景気が低迷しているなかでの増税は、景気をさらに悪くすることはあっても、財政の安定にはつながらないことは歴史が証明しています。しかも消費税を上げなければ日本の財政は立ち行かないから早く導入せよとは、国民の側からは一言も言っていないのです。

   では誰が言い出したかというと、IMF(国際通貨基金)です。
   IMFは、それを堂々と日本政府に突きつけているのです。IMFは世界の通貨の番人のような存在で、通貨の流通を取り仕切っていますが、その大本締めが闇の権力なのです。しかし最近のIMFはどうかといえば、闇の権力のお金の力は弱まっているのでIMFの力も衰えています。実際にリーマン・ショック直後には、IMFも機能不全に陥りました。あのときIMFを救済したのが日本で、麻生太郎首相の時でした。麻生さんと中川昭一財務兼金融担当大臣がIMFを助け、ドル崩壊による世界経済の大混乱を食い止めたのです。

   ちなみにこの時中川さんは日本の国益を考えて、日本がIMFを助ける代わりに、IMFに対する発言権を強めようとしたのです。世界の要人もこれに合意しており、日本のプレゼンスは非常に高まりつつあったのですが、闇の権力がそれを見逃すはずはなく、中川さんはすぐに彼らによって抹殺されてしまいました。それでまたしても日本は、お金を出すのみとなったのです。それが2009年2月にイタリア・ローマで開催されたG7の席でした。サミット終了後の記者会見が泥酔会見という前代未聞の会見となったのです。

   中川さんの側にいた財務省の幹部と、白川方明日銀総裁がそれを実行したのです。
   中川さんが側で朦朧としているのに、白川さんは何もしないというあの怖ろしい状況こそ前代未聞でしたね。中川氏に、自覚できないほど朦朧とさせるために薬を盛った実行部隊は、読売新聞の女性番記者であったこともわかっています。

   屈辱的な姿を世界中に晒すというやり方で、政界から追放するという卑劣なやり方こそ、彼らの得意とするところです。そしてマスコミも泥酔会見を面白おかしく伝え、中川さんを擁護することなく貶めたので彼らも実は共犯なのです。中川さんはその後辞任し、そして殺されました。今の一番の「悪」は彼らの手先に成り下がったマスコミであり、ほとんど染まりきっています。

(IMF・国際通貨基金を運営しているのはイエズス会のマルタ騎士団といわれている。)

菅沼   アメリカの対日政策とは何だったかを改めて考えてみると、占領当時は「日本を弱体化するにはどうするか」という活動でした。これまでにもアメリカはいろいろ画策しましたが、その柱の一つにマスコミ対策がありました。たとえば竹村健一さんですが、彼は今もアメリカの思惑に沿って動いています。竹村さんは毎日新聞の英文毎日にいましたが、英語の勉強ということで、フルブライトの一期生として米国に留学しました。

   本来、アメリカがフルブライト交流事業を設けた目的は、海外に親米派の人材をつくるためですが、アメリカの手先を作るためと言ってもいいでしょう。それを上院のフルブライト議員が資金を出して始めたということになっていますが、対象は日本だけではなく、同じようなことが他の国でも行なわれています。

   フルブライト交流事業は戦後、すぐに始まっています。
   これまでにも世界中で30万人以上がアメリカで学び、日本では1950年代初頭までにフルブライトの前の制度で約1000人が米国へ留学しましたが、1952年からフルブライト交流事業になり、竹村さんはその一期生です。1980年からは日本政府もお金を出しています。公費で、毎年日本人とアメリカ人がそれぞれ50人ずつ行き来をしており、同窓生は日本人で6000人を超えるようです。それはマスコミ業界だけではなく、教育や行政、法曹界、ビジネス界にまで及びます。その目的は親米派を育てるための実施ですから、当然、それを使って留学した人は好む好まないにかかわらず、必ず親米派として行動することが要求されます。

   ですから彼らが日本に帰国して、たとえばフジテレビなら『報道2001』というような人気番組にコメンテーターとして出演するわけです。私も彼とはいろいろ話しましたが、しかし彼には自分の意見というものがないんです。経済なら、ロンドンの「エコノミスト」という雑誌に書いてあることをそのまま自分の意見として言い、中国やロシアの批判はしますが、アメリカの批判はまったくしない。「報道2001」で司会をしていたのが黒岩祐次・現神奈川県知事で、私が呼ばれていた頃は黒岩さんが司会を担当していましたが、彼は番組の流れを親米寄りに引っ張っていくのです。

   彼も一度番組を降りて、フジテレビのアメリカ支局へ行きましたが、そのあと帰国して再び再登板するのです。つまり日米を行き来してまた新たな情報を仕込んできて、日本にも新たな親米派のコメンテーターをアレンジして報道番組を作るのです。言い換えれば、日本人の顔をしたアメリカ人をテレビに出して、アメリカ寄りの情報を発信するのです。朝日新聞もそうです。元朝日新聞主筆の船橋洋一さんがアメリカへ行きましたが、帰国して彼が朝日の親米化を進めました。

中丸   実際には今では日本のすべてのマスコミは、完全に掌握されているといってもいいでしょう。CIAの息のかかったコメンテーターたちは、アメリカの批判はしません。それでは何のためのコメンテーターなのでしょうか。私も黒岩さん司会の「報道2001」に出たことがありますが、やはり親米の司会進行でした。小泉政権のとき、マスコミはアメリカの言うこと以外は書かなくなりました。下手なことを書くと潰されそうでしたからね。特に日本経済新聞が偏ったと思います。要するに日経はグローバリズムの先兵なわけです。

   アメリカが日本の金融制度や経済政策を変えたいと思えば、日経新聞から情報を発信して日本人に読ませるのが一番手っ取り早いわけです。しかも経済界では日経を信じてみな読んでいますから、「そうなのか、なるほど」とみな納得してしまうわけです。船橋洋一さんは、闇の権力の討議機関である三極委員会の委員にもなっていますね。ですがもともと、朝日新聞は最初からアメリカに牛耳られていたのです。朝日も毎日も戦前は、日本の参戦を煽り、戦争中は国民に勝利の幻想を抱かせたのです。

   戦後は一転して、中国や韓国、北朝鮮寄りの記事を書いているように見えますが、しかし何も変わってはいないのです。戦前から、アメリカのバックにいる闇の権力の意向をしっかり伝えています。アジアを重視した反米の態度に見えますが、実はそうではなく、手の込んだやり方で国民に情報を発信しているのです。産経新聞は、社長も務めた住田良能さんが編集長だった頃から変わったように思います。その頃から最初の安倍政権が成立する頃までに、保守論壇の周辺で何か陰謀のようなものが渦巻いたようです。その一つが、新しい歴史教科書をつくる会の運動です。この運動の裏でいろいろ動いたようです。

   同じグループのフジテレビの日枝久さんは、デビッド・ロックフェラーの系列ですね。
   ロックフェラーの本が出た時に、彼は日本に来て出版記念会のような集まりを開催しましたが、このときに日枝さんが挨拶をしていました。ですから産経新聞も日枝さんの言うことは聞かざるを得ない立場にあるはずで、彼はキッシンジャーが来た時にも一生懸命案内していましたね。

   新聞報道について具体的に言えることは、まず普段から中国や韓国、北朝鮮を持ち上げる記事を書きます。そして一方で日本を陥れる記事を書きます。そうすると周辺国は、日本の新聞がこう言っているから我々は正しい、優れた民族だ、と強気になります。しかし一方日本国民は、自分たちは間違っている、大した国民じゃない、という思いを募らせていきます。戦後日本人は、こうした自虐報道をいやと言うほど聞かされてきたので、国際政治を強く主張できないというおかしな癖がついてしまいました。特に、高度経済成長期を担ってきた世代はそうであるはずです。

   こうして米国はGHQを通して、戦前の日本を否定し、戦後はますます彼ら闇の権力の忠実な僕になるようにと、さまざまな政策を遂行してきたのです。教育の面では日教組を組織し、この日教組とリベラル系のマスコミが足並みを揃えて、自虐史観を子どもたちに植え付けることに力を入れたのです。

菅沼   情報の発信の方法が変わったという面があります。
   船橋洋一氏は帰国してから、2010年に新聞社を辞めましたが、それから朝日新聞もすっかりスタイルが変わりました。リベラル系の新聞もかつては手の込んだ自虐史観を打ち出していましたが、今は表現が直接的で、いうなれば隠しながら出していたものが、堂々と出すようになったということです。つまり親米ぶりが直接的なのです。そして今一番問題なのが、産経新聞です。それは保守路線であった産経が大きく親米寄りになったことです。そこには経営的に苦しいマスコミ業界の事情もあります。

   1990年代から続く不景気は、マスコミ業界の経営も追い込んでいき、今では公告も減り、読者も減る一方です。産経新聞も同じで、住田良能さんが社長だった2007年から2009年頃まで大幅なリストラを敢行し、記者もかなり解雇されました。この時に、反米保守の記者がほとんど切られてしまい、親米保守の記者だけが残されたという背景があります。すっかりメンバーが変わってしまったことで親米に勢いがついているのです。

   TPPにしても何にしても、アメリカのやることには全面的に賛成、という姿勢です。
   それは産経新聞に限ったことではなく、日本の新聞それにマスコミはもはや真実を伝えず、本来の批評精神という牙を抜かれ、生命力を失った単なる「張子の虎」です。


    book 『この世界でいま本当に起きていること』 中丸薫・菅沼光弘著 徳間書店

                           抜粋


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